古くは縄文時代から使われていたという記録がある日本古来の塗料である漆の栽培が、神社仏閣など文化財の修復需要により、蘇ろうとしている。日本国内での漆の栽培、塗料としての漆生産は、この十数年、中国産の安いものに押されて激減したが、文化庁が文化財修復に使用する漆の国産化を原則とする方針を掲げたことから、岩手、茨城、京都、奈良県などで復活の動きが出てきている。
漆かかれた後の大木
文化庁が通達
現在、国産、海外産を含めた漆の全体消費量は年間約44㌧(2016年)、そのうち９割以上が漆器用に使われ、文化財修復用は数％程度。漆器用は価格の安い中国産に押されているが、文化庁が15年に国宝、重要文化財の修復は国産100%の漆を使うのが望ましいという通達を出した。同庁によると文化財の修復に必要な漆は年間2.2㌧必要と試算しているが、国産の漆の生産量は1.2～1.4㌧しかなく、国産の漆は大幅に不足している状態。
このため同庁の文化資源活用課は、国宝や重要文化財などの文化財建造物を修理し、後世に伝えていくために、漆や檜皮(ひわだ)などの資材の確保と、これに関する技能者を育成することが必要だとして、文化財建造物の修理に必要な資材のモデル供給林及び研修林となる「ふるさと文化財の森」を設定した。この中で漆については、日本古来の伝統である漆の栽培と漆の幹から樹液を取る漆搔き職人の保護、育成を行うため、岩手県二戸市浄法寺、山形市、京都府福知山市など6カ所が「ふるさと文化財の森」の漆林として指定を受けている。
