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世界が注目、トヨタ系研究所が成功した「人工光合成」 [2)産業・技術]

世界が注目、トヨタ系研究所が成功した「人工光合成」

CO2を燃料やエネルギーに変える「夢の技術」
2021.5.20(木)新潮社フォーサイト
新潮社の会員制国際情報サイト「新潮社フォーサイト」から選りすぐりの記事をお届けします。

(文:佐藤健太郎)

今年4月、豊田中央研究所が「人工光合成」に成功したニュースが話題に。なぜ「人工光合成」が注目されるのか。『炭素文明論』の著作もあるサイエンスライター佐藤健太郎氏が解説する。

 2021年4月、「豊田中央研究所が世界最高水準の人工光合成に成功」というニュースが大きく報じられた。SDGsやCO2削減といった言葉が世に溢れる中、この件は科学系のニュースとしては珍しいほどの反響があった。

「人工光合成」は現代化学の最重要テーマの一つであり、アメリカでは1億ドルレベルの予算がつけられたプロジェクトが複数走っている。日本では、2010年にノーベル化学賞を受賞した根岸英一氏も人工光合成のプロジェクトを立ち上げた他、東芝やパナソニックも力を入れている。なぜ、世界中が注目する「夢の技術」と呼ばれるのか。『炭素文明論』の著者が、その意義と今後の展望を、ごく基礎的なところから解説する。

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タグ:人工光合成
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21世紀を水素の世紀にするカギは電気、気候変動対策の主役に躍り出た水素を考える [2)産業・技術]

 米国の思想家、環境活動家として知られるレスター・ブラウン氏が、米国アリゾナ州の砂漠地帯に風力、太陽光発電設備を設置の上需要地に送電を行い、電力需要が落ち込む時には余った電気を使い水を電気分解(電解)し水素に転換、貯蔵すれば良いとの考えを述べていたことがあった。残念ながら、このアイデアの実現は現時点ではコスト面から難しい。日照時間も長く、風量もあり再生可能エネルギーの発電コストが低くなったとしても、余剰電力による稼働では電解設備の利用率が低くなる。つまり、いつも発電できない再生可能エネルギー利用では高額な電解設備の単位当たりの減価償却費が高くなるため製造した水素のコストも高くなってしまう。

 水素をロケット用燃料に初めて使用した米国政府も、徐々に水素に関心を失い最近ではエネルギー省も水素技術関連予算の減額を続けていた。だが、バイデン次期米大統領は、今後4年間で2兆ドルをインフラ、エネルギー分野など気候変動対策に投じるとしている。燃やすと電気を作るが二酸化炭素(CO2)を排出しない水素はその中で重要な位置づけを得ており、製造コスト削減策には高価な電解設備価格の引き下げも含まれている。電解設備の投資額が大きく引き下げられることになれば、レスター・ブラウンのアイデアも実現するだろう。

 いま、日本、欧州、中国など世界の主要国は、2050年温室効果ガス純排出量ゼロ実現には水素利用がカギになると考え、利用拡大を図ると同時にコスト引き下げに乗り出した。

(Petmal/gettyimages)

温暖化対策の主役に躍り出た水素

 水素は利用しても水しか排出しないクリーンなエネルギーだが、つい数年前まで、水素をエネルギーとして注目していた消費国は、東アジアの日本、中国、韓国が主体で、供給国としては大規模な褐炭を抱える豪州が中心だった。褐炭は低発熱量で水分が多く輸送コストが高くなることに加え、自然発火する可能性が高いから、そのままでは輸出できない。石炭は水分が高いほど発火し易い。かつて日本企業が豪州から褐炭のサンプルを大量に輸入したところ輸送途上に自然発火したこともあった。褐炭をガス化し現地で水素の形に変え、液化により体積を縮小すれば、輸送可能になり輸出品目に変えることが可能だ。

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「理系人材」の減少で、日本の技術力はピンチか? [2)産業・技術]

「理系人材」の減少で、日本の技術力はピンチか?

人事やエンジニアなどが立場を越え、座談会で本音を語る/前編
2020.12.1(火)中野 在人
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 日本では、理系人材が年々減少しています。日本の学生数約60万人のうち、理系は10万人程度しかいません。しかしDX(デジタルトランスフォーメーション)が進む現代で、日本の技術力を高めるためには、優秀な理系人材を増やしていくことは不可欠です。では、これからの日本企業で、理系人材が活躍するにはどうすればいいのでしょうか。そこで今回は「理系人材のやりがい」をテーマに、経営者、人事担当者、エンジニア、転職エージェントとしてそれぞれ第一線で活躍する方々をお招きして、座談会形式で本音のディスカッションを行いました。今回は前編として、理系人材の採用との現状と課題についてお伝えします(全3回)。

【ゲスト】
●本田 英貴 氏
働く人のやりがいをテクノロジーで支援するベンチャー企業、株式会社KAKEAIのCEO。リクルートで人事部を経験後、上司と部下との関係性向上に課題意識を持ち起業。自社でも、CEOとしてエンジニアが働きやすい職場づくりを行っている。

●三好 隼人 氏
おやつのサブスクリプションサービスを提供する、株式会社スナックミーのCTO。自身もエンジニアでありながら、経営サイドでエンジニアのマネジメントを行う。

●森 麻子 氏
人事のプロ。小売店、IT企業、メーカーで、人材開発・人事企画など、幅広い領域を経験している。現在は財閥系大手メーカーの人事部門に在籍。

●杉山 英一 氏
BtoB向けのシステム開発を行う、ITエンジニアとして活躍中。自ら会社を経営する。高い専門性を持ちながら、サービスづくりやマーケティングなど、幅広いビジネス分野にもチャレンジしている。

●Y 氏
ITエンジニアの転職事情に詳しいヘッドハンター。主にIT系人材の採用・転職支援を行う。今回は匿名での参加。

【ファシリテーター】
●中野 在人
座談会のファシリテーターと執筆を担当。大手上場メーカーの現役人事として培った経験や知見を交えつつ、中立な視点で場を仕切る。

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不正は逃さん!偽ブランド見破る「AI鑑定士」 中古品販売、ネットオークションで実用化 [2)産業・技術]

不正は逃さん!偽ブランド見破る「AI鑑定士」 中古品販売、ネットオークションで実用化

高精細カメラでブランド品を撮影し、AIを使って本物かどうか判定するコメ兵の鑑定士=名古屋市
高精細カメラでブランド品を撮影し、AIを使って本物かどうか判定するコメ兵の鑑定士=名古屋市

 中古品販売やインターネットオークションで取引される品物の中から、人工知能(AI)を活用して偽物を見破る技術が実用化されている。高精度カメラで撮影した画像を大量のデータと照合し本物かどうか鑑定する。偽ブランドの輸入品などが国内に広く流通するなか、「AI鑑定士」が“駆逐作戦”を展開中だ。

 「基準外」-。高級ブランド「ルイ・ヴィトン」の製品として持ち込まれたバッグにAIは偽物と判定を下した。鑑定にかかった時間は数秒。中古品販売大手「コメ兵」は8月、ルイ・ヴィトン製品を買い取る際、AIを使った鑑定を一部導入した。

 鑑定士が最初にスマートフォンで製品を撮影すると、データベースから自動で型番を特定。品名や素材、柄も表示される。次に高精度カメラを使って数十倍まで拡大して撮影、AIに鑑定を指示すると「基準外」「保留」「基準内」の3種類に分類される仕組みだ。

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タグ:AI鑑定士
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「九州発、宇宙の梁山泊」、QPS研究所とは? [2)産業・技術]

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 これまで官需中心だった宇宙事業において、民需が急速に盛り上がりつつある。複数の小型人工衛星を運用して一体のシステムとして利用する「メガ・コンステレーション」時代が到来しているからだ。例えば、イーロン・マスク氏が率いる米スペースXは2020年半ばまでに1.2万基もの人工衛星を打ち上げて、衛星インターネット網を構築しようとしている。

 そんな中「九州から世界に誇る宇宙産業を創出する」という目標を掲げ、昨年12月に民間企業として世界で3番目に「小型SAR(合成開口レーダー)衛星」を打ち上げたのが、九州・パイオニアズ・オブ・スペースこと、QPS研究所だ(福岡市中央区)。

QPS研究所が開発した小型SAR衛星「イザナギ」

 2005年、九州大学名誉教授の八坂哲雄氏、桜井晃氏、三菱重工のロケット開発者である船越国弘氏が九州に宇宙産業を根付かせたいという思いから立ち上げた。産業化に向けて大きく踏み出したのは、2014年に大西俊輔氏(34)が社長に就任してからだ。大西氏は九州大学大学院の工学府航空宇宙工学専攻の院生だった2008年から14年まで九州大学が主導となりQPS研究所始め九州域の大学や地元企業が開発を行った「QSAT-EOSプロジェクト」に、プロジェクトリーダーとして衛星開発を行い、打ち上げを指揮した経験を持つ。博士課程修了と同時に入社し、半年後に社長に就任した。

大西俊輔氏

 「孫世代である自分が、夢を受け継ぎたいと思ったのです」と、会社を率いることにした大西氏が「先行するライバルが少ない」として、事業化する対象として選んだのが「小型のSAR衛星」だった。SARは合成開口と言われるレーダーで、いわゆる光学衛星と違い、夜間や雲天でも、レーダーが出す電波の反射を観測し処理することで地上の動きや変化を観測することができる。災害が起きた際の被害状況、ダムなどのインフラの定点観測、農業などの経済活動における活用が期待されている。

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タグ:QPS研究所
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全国に先駆けてRTK基地局を設置した岩見沢市の今 [2)産業・技術]

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 北海道岩見沢市は、高精度の測位ができるRTK-GPS基地局を全国に先駆けて導入し、市内全域で農機が正確な位置を把握できる環境を整えた。150台以上の農機が自動操舵に対応している。次のステージとして、作業情報を統合しビッグデータ化する、5Gを使った大量の情報のやり取りをするといった構想を持つ。

自動運転対応のハンドルと走行経路が表示されるモニター(松永農場で撮影)

農地のブロードバンド環境とRTK測位の基地局整備

 北海道空知地方に位置する岩見沢市は人口約8万人で、農業と工業が主要な産業だ。同市は農業界でよく知られた存在だ。水稲の作付面積が北海道最大で、行政面積の42%が農地という一大産地であるのに加え、RTK基地局を全国に先駆けて整備したからだ。市内にはGPS対応の農機が150台以上ある。所持する農機4、5台が自動運転に対応しているという農家もいる。今では海外も含め、年間に何十もの視察団が訪れる。

 市がICTに力を入れ始めたのは1993年ごろで、四半世紀も前のことだ。当初は農業の生産性を高める以前の農村に人に住み続けてもらうための方策として、光ファイバー網を全国で初めて独自に整備した。その総延長は200キロメートルほどにもなる。まずは住宅、次いで農地で高速のインターネットに接続できるブロードバンド環境を整備した。

 

 

 

 


タグ:岩見沢市
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