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作家の故米原万里さんは少女時代、東欧チェコスロバキアの国際色豊かなソビエト学校に通っていた。林間学校で、子供たちがそれぞれ自国のおとぎ話を披露することになった。
▼働き者の婆（ばあ）さんが、川に洗濯に行っておむすびを食べようとすると、コロコロ転がって穴の中に入ってしまう…。「おむすびコロリン」の話をしているうち、おむすびが食べたくてたまらなくなる。とうとうその夜は、一睡もできなかった。「『おむすびコロリン』の災難」というエッセーに書いている。
▼タイムマシンがあれば、パックご飯を電子レンジとともに届けてあげたかった。昨年の国内生産量は約19万トンに達し、2年連続で過去最高を更新した。手間いらずで、少量ずつ食べられると、単身世帯や高齢者の間で人気が高まっている。かつては非常用のイメージが強かったが、最近はブランド米を使った高級品も目立つ。
▼その一方で、高級炊飯器の開発も進んでいる。舌の肥えた中国人観光客の「爆買い」の対象にもなってきた。ご飯の究極の味をめぐる競争は、激しくなるばかりである。
▼コメが日本に伝来したのは、二千数百年前といわれる。もっとも、誰もが白米のおにぎりを食べられるようになったのは、昭和30年代の高度経済成長以降である。日本人は「米食民族」というより、「米食悲願民族」だった。農学者、渡部忠世さんが指摘していた。
▼娘の頼みを聞いて、母親は2週間後の参観日に、おむすびを持ってきてくれた。米原さんは、「米なしに生きていけない自分は、どうしようもなく日本人なのだ」と自覚したという。ますます手軽に、よりおいしいご飯が食べられるようになった今、かえって「日本人の自覚」を持ちにくくなっている。
ソフトバンクグループの孫正義会長兼社長
米紙ウォールストリート・ジャーナル（電子版）は23日、ソフトバンクグループが主導する投資ファンドが、トラックの配車サービスを手掛ける中国企業「マンバン・グループ」に10億ドル（約1090億円）を出資する見通しだと報じた。関係者の話としている。
マンバンには、IT大手グーグルの持ち株会社アルファベットが設けた投資ファンドも出資を検討。ソフトバンク側と合わせた出資額は、計約19億ドルに上るとみられる。
マンバンは荷物を送りたい人と、トラック運転手を結びつけるアプリを運営している。出資によって調達した資金は、事業拡大に活用する。
マンバンには、中国のIT大手、騰訊控股（テンセント）なども出資している。（共同）
北朝鮮の国旗（2018年3月9日撮影、資料写真）。(c)AFP PHOTO / GREG BAKER〔AFPBB News〕
北朝鮮の金正恩朝鮮労働党委員長が4月20日、核兵器や長距離ミサイルの実験中止を宣言した。日本や米国を含む国際社会の大方は、北朝鮮の核兵器破棄、つまり非核化が前進するとして、この宣言を歓迎している。
しかし、現実はまったく違うと強調したい。北朝鮮の声明をざっと読むだけでも、実は核武装の完成の宣言であることがすぐに分かる。「核の兵器化」が完了したから、核実験は中止すると述べているのだ。非核化とは正反対の宣言なのである。
北朝鮮のこうした言動と国際社会の反応をみると、これまでの北朝鮮の欺瞞の交渉術の巧みさが想起される。1990年代以来、ワシントンで北朝鮮の核武装と米国の反応を取材し報道してきた私にとっては、不吉な予感さえ覚えさせられるのだ。
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英ロンドン北郊ヘメル・ヘムステッドにあるインターネット小売り大手アマゾン英国法人（Amazon.co.uk）の物流倉庫で、注文商品を探すスタッフ（2015年11月25日撮影）。(c)AFP/ADRIAN DENNIS〔AFPBB News〕
米ウォールストリート・ジャーナルの報道によると、米アマゾン・ドットコムにおける従業員の年収中央値は、2万8446ドル（307万円）で、米フェイスブックの年収中央値である24万430ドル（2593万円）のわずか1割強程度にとどまっている。
GAFAとも呼ばれる、グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾンの4社は、世界中に勢力を広げる、米国を代表するテクノロジー企業として、比較されることが多い。だが、巨大な物流施設を数多く持つアマゾンは、4社の中で異質だと、ウォールストリート・ジャーナルは伝えている。
同紙によると、2万8446ドルというアマゾンの年収中央値は、大手菓子メーカーのハーシーと同水準で、ホームセンター大手のホームデポよりも若干高い。
米国では2010年にドッド・フランク法（米金融規制改革法）が導入され、上場企業には、役員報酬と一般社員の給与格差の開示が義務付けられた。これに基づき、今年（2018年）に入って、約330社の大企業が、初めて年収の中央値を公表したという。
これにより、約50万人いると言われるアマゾンの従業員は、その大半が、いわゆる「6桁の年収」（数千万円）を稼ぐ人々ではないことが分かった。彼ら彼女らは、ソフトウエアのコードを書くのではない。トラックから荷下ろしし、フォークリフトを運転し、商品を集めるために、1日数キロメートル歩く。その給与は、他社で倉庫業務に携わる人々のそれと同じだという。
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米マサチューセッツ（Massachusetts）州ケンブリッジ（Cambridge）のハーバード大学（Harvard University）法学大学院の建物（資料写真）。(c)AFP/Getty Images/Darren McCollester〔AFPBB News〕
大学院の話題を記したところ、多くのリアクションをいただきましたので、もう少し続けたいと思います。
私の身近には、いろいろなキャリアの人がいます。
大学で物理学の博士号を取ったけれど、全く違う業種で実務についている人、ロースクールまで進んだはずなのに、法律と無関係な企業に就職した人、高度な数理の専門を修めながら、接点ゼロの現場にいる人、東京大学を優秀な成績で卒業したはずなのですが、なぜか無職の人・・・。
上記の中には、うまくいっている人もいますし、なかなか苦労しているケースもありますが、1つだけ確かに言えることは、大学・大学院での教育が、ほとんど生計を立てるのに役立っていないという共通点です。
実は私も、以前はそういう側面がありました。
学部と大学院の修士・博士と物理学を学びましたが、家業の西欧音楽で生活が回り、いったんは大学院の高度な教育をふいにしたかと思ったことがありました。
しかし、大学に呼ばれて20年、改めて振り返ってみると、私のラボの足跡は物理の音楽への応用を軸としており、学んだことは決して無駄ではなかった。
それどころか、それなしには何もできなかったと改めて痛感しています。恩師には感謝し直しています。
でも、同時に、大学に勤めるようになって20年、当時の20歳は40歳、当時の25歳は45歳のコア世代となった幾星霜を振り返ってみると、日本の大学・大学院教育は、個別の問題ではなく、大域的な構造において、著しい問題を抱えていると言わざるを得ないと思います。
すなわち、ワーキング・プア量産装置となりかねない。そうした「大学院クライシス」について建設的な観点から検討してみたいと思います。
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![[新月]](https://blog.ss-blog.jp/_images_e/95.gif){kind=small}
財務省セク●ラ問題 テレビ朝日の裏側を暴露しちゃう 2018年4月22日-侍News
