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千葉県の網元の家に生まれ、明治の終わりに渡米した早川雪洲（せっしゅう）は、日本人国際スターの草分けである。もっとも、第二次大戦中にパリで消息不明となった。
▼ハリウッドに復帰するきっかけを作ったのが、『カサブランカ』で大スターとなったハンフリー・ボガートである。東京を舞台にした映画で、少年時代からあこがれていた雪洲との共演を望んだ。戦後まもなくに発見されていなければ、『戦場にかける橋』での名演も見られなかった。
▼メークアーティストとして、ハリウッドで引っ張りだこだった辻一弘さんは、2012年に映画の仕事から離れた。「君が引き受けてくれなければ出ない」。現代美術家として活動していた辻さんにメールを送ってきたのは、『ウィンストン・チャーチル』で、チャーチル英元首相を演じることになった名優のゲイリー・オールドマンさんである。
▼辻さんは、迷いながらも引き受けた仕事で見事アカデミー賞に輝いた。雪洲が届かなかったオスカー像を手にして、主演男優賞のオールドマンさんと喜びを分かち合った。チャーチルと似ても似つかぬオールドマンさんを、どのように変身させたのか。今月末に公開される映画で確かめるのが楽しみである。
▼京都市出身の辻さんは、『スター・ウォーズ』で映画の世界にあこがれ、高校生の頃から、特殊メークを志す。第一人者のディック・スミスさんに手紙で教えを請いながら独学を続けた。本場で力を試したい気持ちが募り、27歳で渡米する。
▼雪洲は『武者修行世界をゆく』と題した自伝を残す。「海外で仕事がしたかったら、自分で方法を見つけて飛び出せ」。辻さんも帰国するたびに、内向き傾向が強い若者にハッパをかけ、武者修行を勧めている。
水素ステーションを整備する新会社設立を発表し、握手するトヨタ自動車の寺師茂樹副社長（左から４人目）ら参加各社の幹部ら＝５日、東京都千代田区大手町の大手町フィナンシャルシティ（会田聡撮影）
トヨタ自動車やJXTGエネルギーなど11社は5日、燃料電池車（FCV）向けの水素ステーションを整備する新会社を設立したと発表した。走行時に水しか出さず、約3分で充電できるため「究極のエコカー」とされるFCVの普及を目指し、共同投資で整備を加速。機器の標準化なども進めて建設・運営費用を低減し、平成33年度までの4年間で80カ所の整備を目指す。
新会社は日本水素ステーションネットワーク合同会社（東京）。自動車メーカーや石油元売り大手、ガス事業者のほか、日本政策投資銀行などが出資し、事業期間は39年度まで10年間を想定する。社長に就任したトヨタの菅原英喜氏は記者会見で、「ステーション事業の自立化やFCVの普及拡大を進め、水素社会を実現する」と述べた。
世界潮流を読む 岡崎研究所論評集
米国が核戦力を保持し近代化させる「4つの理由」
2018/03/06
岡崎研究所
2018年2月2日、米国防総省は、「米国の核態勢見直し（NPR）2018」を発表しました。その要点を以下に紹介します。
米国は、自国や同盟諸国の安全保障を第一に考え、将来世界から核兵器が廃絶されるまでは、近代的で柔軟な核能力を有する重要性を強調する。
前回の「NPR2010」以来、核の脅威は明らかに増大した。ロシアや中国は、保有兵器に新型の核能力を追加し、宇宙やサイバー空間を含め、一層攻撃的な行動をとるようになっている。北朝鮮は国連安保理の決議に違反して核兵器やミサイル開発を続けている。イランは包括的合同行動計画において自国の核開発の制約に合意した。しかし、同国は、その気になれば、１年以内に核兵器を開発するために必要な技術能力を保持している。
公立中学が挑む教育改革
着任4カ月で200の課題を洗い出した改革者の横顔
公立学校が挑む教育改革（5）千代田区立麹町中学校・工藤勇一校長
2018/03/05
多田慎介 （ライター）
新宿区教育委員会で、行政を巻き込んでの一大改革を推し進めていった工藤勇一氏。その次なる舞台が千代田区立麹町中学校だった。2014（平成26）年に校長に就任するやいなや、矢継ぎ早に学校改革のための施策を実行していく。「公立の名門校」としてブランドを確立していた麹町中学校だが、工藤氏の目には無数の課題が映っていた。そのとき、職員室では何が起きていたのか。
東京に生まれ育った人なら、「番町・麹町・日比谷・東大」というフレーズを聞いたことがあるかもしれない。千代田区立番町小学校、千代田区立麹町中学校、そして東京都立日比谷高校を経由して東京大学へと至る、「国公立エリートコース」を指す言葉だ。
山師の手帳～“いちびり”が日本を救う～
アップルはなぜアフリカのコバルトを買い占めるのか？
EVやスマホに必要なレアメタルのゆくえ
2018/03/06
中村繁夫 （アドバンスト マテリアル ジャパン社長）
「Apple、コバルトを採掘会社から直接購入か？」とのネット記事が2018年2月18日にアップされてから筆者（レアメタル専門商社AMJ）に「何のことか教えて頂だい！」と電話で聞いてくる不特定多数のお客さんが増えている。原典は「Apple could be buying cobalt from mining companies directly」で「Feb 21, 2018」 の「Romain Dillet氏」の記事である。
この記事を要約すると以下になる。
韓国・ソウルで、ガスマスクを付けて訓練に臨む兵士ら（2017年9月27日撮影、資料写真）。(c)AFP PHOTO / JUNG Yeon-Je〔AFPBB News〕
日本国内では、北朝鮮の核・ミサイル開発の脅威と、韓国文在寅（ムン・ジェイン）政権の対北融和姿勢ばかりが注目され、今にも韓国が北朝鮮に併合されかねないような印象が強まっている。
しかし、韓国はそれほど弱体な国なのか、その軍事政策や軍事力整備の実態については、意外に知られていない。
米ドナルド・トランプ政権も昨年9月の電話による首脳会談以降、韓国がSSBN（弾道ミサイル搭載原子力潜水艦）を保有することを容認する方向に政策転換している。日本は、北朝鮮のみならず韓国に対してもどう備えるべきかが問われている。
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2017年12月2日、中国・深セン市で深セン巴士集団による「スマートバス」の公開式典が行われた。まだ「無人運転」を実現できず、運転手が乗車している（提供写真）。(c)東方新報〔AFPBB News〕
今年（2018年）2月、米ニューヨークで61歳のタクシー運転手が市庁舎前で拳銃自殺した。背景にあるのは生活苦だった。その運転手は、自家用車のライドシェア増加を規制しない市政府の無策に対し自らの命を絶って抗議したのだ。
タクシー業界が時代の波に翻弄されている。構造変化を促すのは、ライドシェアの普及にとどまらない。英デイリーメール紙電子版は「自動運転が実現すれば、先進国で深刻な失業を招く」（オクラホマ大学のスバス・カーク氏）と警鐘を鳴らす。
自動化による失業は、タクシー業界のみならず世界中のあらゆる業界で問題になるとされている。
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