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感染症の専門家や医療関係者の大半が支持するマスク着用やワクチン接種だが、疑問を持つ人もいる。職場など身の回りに「否定派」がいた場合、どう向き合うべきか。
新潟青陵大学の碓井真史教授（社会心理学）は「マスクやワクチンを正しいとする『多数派』には、反ワクチンやノーマスクを主張する人々の考えはばかげてみえるかもしれない。しかしそうした立場の人ほど人並み以上に情報を集めていることを理解すべきだ」と指摘する。
こうした場合、正論をぶつけるのは得策ではないという。「相手の矛盾を突いて論破しようとしてもプライドを傷つけるだけで考えを変えるきっかけにはならない。むしろよく話を聞き、疑問に思うことを素直に質問するといいだろう。質問に答える過程で、自分で考えることが不可欠だ」と碓井氏は助言する。
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[>]マスクは本当に実効性があるのか？
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もともと「経済」と「安全保障」は異なる概念だ。重なるとしても両国で経済関係が良好ならば、戦争になりにくいという意味で安全保障にもプラスという素朴な考えだ。実際、伝統的な戦争論では、貿易が大きいほど戦争がしにくくなると考えていた。
しかし、経済というツールを使って戦争を行うという発想に立つと、これとは全く違った見方ができる。現状の米国と中国の覇権争いは、軍事的な措置なしで行われているという前提だ。経済安全保障とは、軍事力を行使する代わりに、経済を武器として、経済を使った覇権争いとみるのだ。
ギリシャのオリンピアで行われた北京冬季五輪の聖火採火式に出席したトーマス・バッハIOC会長（2021年10月18日、写真：AP/アフロ）（古森 義久：産経新聞ワシントン駐在客員特派員、麗澤大学特別教授）
米国では北京冬季オリンピックのボイコット論がなお広まっているが、そのなかで連邦議会下院は、中国の女子有名テニス選手、彭帥（ほうすい、ポンシュアイ）氏を巡る事件に関して、国際オリンピック委員会（IOC）のトーマス・バッハ会長を非難する決議をこのほど全会一致で採択した。
この決議は、彭帥氏が受けたセクハラや人権弾圧の疑惑に関連してバッハ会長とIOCが中国当局のカバーアップ（隠蔽工作）に加担したと糾弾した。米国の政府や世論を代弁する議会のIOCに対する全面対決の姿勢は、今後のオリンピック運営にも大きな影響を与えそうだ。
