以前シンガポール国立大学でのシンポジウムに参加し、法学部の環境法専攻の教授と立ち話をした際に、ドイツ製を中心とした大型SUV（Sport Utility vehicle）がシンガポールで増加していることを教授は嘆いていた。東京23区と同程度の大きさの島国シンガポールで大型SUVで出かける必要がある場所はなく、二酸化炭素（CO2）の排出量も多い車であることからSUVは「社会で受け入れられない車」（Socially Unacceptable Vehicle）を略したものと手厳しくコメントしていた。
教授の怒りにもかかわらず、2010年代前半からSUVの販売台数は世界中で増加している。米国ではセダンタイプの販売比率が3割を下回るまで落ち込み、SUV主体の小型トラックに分類される車種が7割を超えた。米国ほどの比率ではないが、日本でもSUVの販売台数は毎年伸びている。しかし、SUVにも逆風が吹き始めたようだ。その切っ掛けは車体重量が重くCO2排出量が多いため温暖化対策に逆行するとの主張だったが、9月上旬にポルシェのSUVがドイツで引き起こした事故によりベルリンではSUVの市内乗り切れ禁止論まで登場してきた。
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