温暖化対策の切り札は核融合発電、2050年実用化へ日本は世界をリードせよ
「あれもこれも」と手を出さずに、強みを持つ核融合に注力すべし
アラブ首長国連邦（UAE）で開かれていた気候変動対策の国連会議、COP28が12月13日に閉幕した。焦点となっていた化石燃料について意見が対立するなど、例年通り、各国の食い違いがあらわになった。現実の世界ではCO2排出量が増え続けており、温暖化対策はなかなか進まない。その流れを変えられるのが核融合発電だ。2050年に実現すれば、地球温暖化のペースを緩やかにして、やがて止めることができる。核融合の技術力で先頭を走る日本がリードして開発を進めるべきだ。
（杉山 大志：キヤノングローバル戦略研究所研究主幹）
事実上無尽蔵で安全かつ核拡散の心配がない
核融合は順調に開発が進めば2050年には実用化される。その暁には、現在の原子力発電並みの手頃な価格で、事実上無尽蔵で、安全、かつ核拡散の心配もない、非の打ち所がない発電方式を、人類は手に入れることになる。