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Wedge REPORT
ドローンを使ってコストカットと増収ができる技術とは
トラクターの自動運転の先にあるもの（４）
2019/11/21
山口亮子 （ジャーナリスト）
イメージ画像（Ekkasit919/gettyimages）
300ヘクタールの経営体が選んだ可変施肥
北海道・鹿追町の西上経営組合は、経営面積が300ヘクタールに達する。通常100ヘクタールを超えるとメガファームと呼ばれる。メガをはるかに凌駕する規模だ。そんな同社が3分の1の畑で取り入れるのが、ドローンを使った土壌診断結果を踏まえた可変施肥だ。農家1軒当たりの面積が増え続け、これまで管理したことがなく、どんな特性があるのか分からない土地を預かっても、適切に土を管理できる可変施肥は広がりつつある。
ズコーシャの可変施肥技術（ズコーシャ提供）
肥料代を節減
西上経営組合は小麦100ヘクタール、てん菜50ヘクタール、バレイショ50ヘクタール、豆類、そばなどを生産する。8戸の農家が集まって法人化した。これだけの規模になると、馬鹿にならないのが肥料代だ。土壌の状況に応じて施肥量を変える可変施肥を今では小麦、てん菜、バレイショの3品目で行う。当初はてん菜から始めた。