【田村秀男の日曜経済講座】世界的株式バブルの黄信号 崩壊不況回避の鍵は財政にあり
日本を含め世界は株式ブームだ。バブルではないのか。
20年以上前、ニューヨーク市場はインターネット関連（ドットコム）主導で沸いた。バブル懸念を抱いたグリーンスパン米連邦準備制度理事会（FRB）議長（当時）は「根拠なき熱狂」と警告した後、配下のエコノミストたちに命じてバブルの定義を探求させた。たたき台は日本の平成バブルとその崩壊だ。
議長側近が当時、筆者に明かした結論は、「バブルは崩壊して初めてバブルと断定できる。上げ相場の最中にバブルだと判断する基準はない」。愛し合う男女のように、市場が陶酔状態にあるときは、現状肯定のさまざまな見方や論理がまかり通る。不都合な材料は消し去られる。