交通革命が世界を変える
石炭経済における蒸気機関車、石油経済における自動車。
エネルギー革命が交通革命を起こしたときに、生活が、都市が、経済が変わり、文明が変わった。
同じことが起こる。再生可能エネルギー、私の言葉で言えば、(すべて太陽起源の電力になるから)「太陽電力」で動く電気自動車(EV)が、次の交通革命を引き起こす。
その時、いまや時価総額が70兆円に達するテスラは、時価総額が8兆円の日本電産に、EVの主役の座を奪われるだろう。
「医師不足」といわれる。ところが、医師会は、医学部増設に猛反対してきた。半世紀も新設がなかった獣医学部ほどではないが、医学部の新設は極めて稀である。
私は、医師会の「人口減少やAI化の進展で、将来は医師過剰になる」という見通しに、反対していない。しかし、短期的な医師不足に対処するため、諸外国に比べて広すぎる「医師独占領域(=医師しかできないこと)」を削減したり、限定された医療行為を行える「准医師的な資格」などを創設すべきだと主張している。
小泉純一郎内閣のときに「構造改革特区制度」を使って少し風穴が開いたが、必要なのは抜本的な見直しで、海外でやっていることは、原則として認めるべきだ。
石炭経済における蒸気機関車、石油経済における自動車。
エネルギー革命が交通革命を起こしたときに、生活が、都市が、経済が変わり、文明が変わった。
同じことが起こる。再生可能エネルギー、私の言葉で言えば、(すべて太陽起源の電力になるから)「太陽電力」で動く電気自動車(EV)が、次の交通革命を引き起こす。
その時、いまや時価総額が70兆円に達するテスラは、時価総額が8兆円の日本電産に、EVの主役の座を奪われるだろう。
(桃田 健史:自動車ジャーナリスト)
ホンダは2021年4月23日、三部敏宏(みべ・としひろ)氏の社長就任会見を行った。その中で、三部新社長は「2040年にEV(電気自動車)とFCV(燃料電池車)の販売比率をグローバルで100%」とする目標を発表した。
達成年を明確に示して全モデルをEVまたFCVとする見通しを公表したのは、日系メーカーではホンダが初めてだ。
ホンダは2040年に向けて段階的に電動化率を上げていく。2030年には先進国全体でのEV、FCVの販売比率を40%に、2035年には一気に倍増して80%まで引き上げるという。