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かわいいドレスも着心地の良さをチェックして
今回は冠婚葬祭などの会合に幼少の子供を連れて行くときのマナーについて紹介します。
まず衣服ですが、見た目のかわいさだけでなく、着心地の良いものを選ぶことが大切です。できるかぎり試着して、首回りの装飾やタグがチクチクしていないか、下着やおむつが見えていないかなどを確認し、サイズの合ったものを選びましょう。
寒い時期は着脱のできる格好が便利です。外は寒くてもホテルなどは館内が暖かいため、体温が高い子供は汗をかいたり暑くて不機嫌になったりすることがあります。すぐに脱ぎ着ができるカーディガンやジャケットなら、そうしたトラブルを回避できます。また、食べ物や飲み物をこぼすなど、子供は着ている物を汚してしまうことがしばしばあります。万が一にそなえ、着替えを1組用意すると安心です。
大人にとって楽しい会合も、子供には我慢を強いられることもあります。長時間にわたる会合では子供が飽きないように、絵本や音が出ないおもちゃ、折り紙、お絵かきセットなど静かに遊べるものを用意しておくと役立ちます。
また、離乳食やお気に入りのおやつ、普段使いのフォーク・ナイフ、ストロー付きマグ、抱っこひも、薄手のタオルなど、普段の外出時に必須の持ち物は忘れないようにリストアップしておきましょう。（京王プラザホテル・託児室「リトルメイト」 小谷忍）
薬物混入問題を受け謝罪するカヌー連盟の成田昌憲会長（右）と古谷利彦専務理事＝９日、東京都渋谷区
事件が起きたのは、1994年1月の米デトロイトである。女子フィギュアスケートのナンシー・ケリガン選手が何者かに襲われ、右足を負傷した。事件は思わぬ展開を見せる。
▼捜査当局に逮捕された男は、ケリガン選手のライバル、トーニャ・ハーディング選手の元夫だった。果たして誰が襲撃事件を計画したのか。疑惑が深まるなか、2人はリレハンメル冬季五輪に出場する。ケリガン選手は銀メダルを獲得した。
▼結局、ハーディング選手の事件への関与は灰色のまま幕引きとなった。彼女はプロボクサーに転向したり、恋人への暴行容疑で逮捕されたりと、世間を騒がせ続ける。今夏日本でも公開される米映画「アイ、トーニャ」は、彼女の半生を描いた作品だ。
▼カヌーの有力選手が、ライバル選手の飲料に禁止薬物を混入させていた。ともに2020年東京五輪をめざすトップ選手だという。ドーピング検査で陽性となれば、追い落とせると考えたらしい。なんと浅はかな犯行だろう。ニュースを聞いて、フィギュアスケート界最悪のスキャンダルを思い出した人も少なくないはずだ。
▼ケリガン選手の傷が重かったら、当時13歳のミシェル・クワン選手が五輪に出場するはずだった。クワン選手はその後、世界選手権に5回優勝し、女王の称号をほしいままにする。ただ、五輪の金メダルだけは手が届かなかった。
▼最後のチャンスとなった2006年のトリノ五輪でも調子が上がらず、出場を辞退して若手選手に代表の座を譲る。「金メダルなしでも、私はすばらしい選手生活を送ったと思う」。記者会見では涙を浮かべながらも胸を張っていた。五輪に期待するのは、日本選手の活躍だけではない。こんな美しい涙が見たいのだ。
北朝鮮が国際社会に対する挑発を繰り返している。2017年11月29日には、新型大陸間弾道ミサイル（ICBM）「火星15」を発射し、到達高度が4000キロに達したと発表。米国全土が射程の範囲に入る可能性を示唆し挑発した。もっとも、北朝鮮の名目国内総生産（GDP）は1兆8000億円程度で、日本の鳥取県や高知県などの名目県内総生産とほぼ同額にすぎない。米国のGDPと比べると約1000分の1だ。経済規模で見れば、まるで日本の地方自治体が世界一の大国にケンカを売っているような格好で、その無謀さは明らかだ。
「ちびのロケットマン…彼は気味の悪い犬ころだ」。トランプ米大統領は同年11月29日、米中西部ミズーリ州での演説で北朝鮮の金正恩（キム・ジョンウン）朝鮮労働党委員長をこうくさし、「北朝鮮や誰が相手だろうと、われわれは祖国を守る」と述べ、軍事力を強化する方針を改めて強調した。
韓国ソウルにある青瓦台（大統領府）で行われた会議に出席した文在寅大統領（2017年11月29日撮影）。(c)AFP/YONHAP〔AFPBB News〕
「韓国は北朝鮮の核兵器開発の阻止のための適切な行動をとっておらず、きわめて無責任な国家だ」――。
国際戦略の権威である著名な米国人研究者が北朝鮮の核武装への韓国の対応について、こんな手厳しい非難の言葉を述べた。韓国の文在寅政権に対する米国の強い不満や不信を反映する批判として注視される。
激しい韓国非難の言葉を述べたのは、米国の歴代政権の国防長官顧問などを務め、現在はワシントンの大手研究機関「戦略国際問題研究所」（CSIS）の上級研究員として活動するエドワード・ルトワック氏である。ルトワック氏は共和党保守系の国際安全保障・軍事戦略の専門家で、アジア情勢にも詳しい。トランプ政権に近いことでも知られる。
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シミュレータの管理室。（「船舶の衝突リスク判断と自律操船に関する研究」に関する共同記者会見にて筆者撮影、以下同）?
「海事生産性革命」（i-Shipping) という言葉を聞いたことがあるだろうか。
造船や海運の分野で、IoT（Internet of Things：モノのインターネット）を駆使して新たな成長産業を創出しようという概念である。提唱しているのは国土交通省の海事局で、すでに政府の成長戦略に盛り込まれている重要課題だ。
i-Shippingが対象とする分野は大きく3つある。
第1は開発と設計で、デジタルツールによるシミュレーションの国際標準化などについて検討を行う。第2は建造で、コスト削減と品質向上を目指す。そして第3が運航だ。運航時のデータを活用した保守点検や自動運航船の実証事業を進めるとしている。
国土交通省は、これら3つの分野に対して8つの研究開発支援事業を設定した。その中で注目度が高いのが「船舶の衝突リスク判断と自律操船に関する研究」だ。簡単に表現すれば、「船の自動運転」である。
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