【野口裕之の軍事情勢】朝鮮戦争最大の危機「黒死病＝ペスト蔓延」疑惑とは？ 北の天然痘罹患工作員に備えよ！
防護服を着て松前小島の港で見つかったソーラーパネルを調べる捜査員ら。北朝鮮から来た漁船の乗員が島の小屋にあった家電を盗んだ疑いがもたれている＝１２月４日、北海道松前町（代表撮影）【野口裕之の軍事情勢】朝鮮戦争最大の危機「黒死病＝ペスト蔓延」疑惑とは？ 北の天然痘罹患工作員に備えよ！ [２）世界・軍事]
防護服を着て松前小島の港で見つかったソーラーパネルを調べる捜査員ら。北朝鮮から来た漁船の乗員が島の小屋にあった家電を盗んだ疑いがもたれている＝１２月４日、北海道松前町（代表撮影）
小欄は過去、天然痘などに故意に罹患した北朝鮮の工作員が死を覚悟で日本に隠密上陸すれば、彼ら自身が日本を襲う「生物兵器」と化す、と警告した。折しも、頻繁に漂着する北朝鮮の漁船の乗員に工作員が紛れている?との疑惑が浮上し、国会でも審議され、警察当局も漁船の捜査に防護服を着用するようになった。
と、22年以上も前に取材した、朝鮮戦争（1950～53年休戦）中に起きた、北朝鮮国内の《黒死病（ペスト）の蔓延危機》が頭をかすめた。主戦・継戦論者のGHQ（連合国軍総司令部）最高司令官のダグラス・マッカーサー米陸軍元帥（1880～1964年）ですら、米軍を主力とする朝鮮国連軍撤退を考えた、超弩級の衝撃的危機事態であった。
GHQは隷下の諜報機関に「黒死病に罹患した北朝鮮・朝鮮人民軍の野戦病院に潜入→罹患した人民軍将兵の死者・患者の拉致と診断」を命ずる。その結末とは…
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【ケント・ギルバート ニッポンの新常識】サンフランシスコ市の新慰安婦像と中国共産党の戦略、日本は総力で反撃考える時期に [ ●慰安婦]
【ケント・ギルバート ニッポンの新常識】サンフランシスコ市の新慰安婦像と中国共産党の戦略、日本は総力で反撃考える時期に
米サンフランシスコ市の公園に設置された慰安婦像
米サンフランシスコ市で、若い女性3人が後ろ手をつなぐ新しい慰安婦像が、同市の公共物となった。中国系などの民間団体が設置した像の市への寄贈を、市議会と中国系のエドウィン・リー市長が受け入れたのだ。リー市長は2016年、韓国・ソウル市の名誉市民になっている。（夕刊フジ）
新しい慰安婦像の碑文には「日本軍に性奴隷にされた数十万人の女性や少女の苦しみの証拠」などの記述があるという。
クリントン政権下の2000年、米政府は中国系団体「世界抗日戦争史実維護連合会」（抗日連合会）のロビー活動などを受け、米軍や国務省、FBI、CIAなど全米の組織に残る機密文書を再検証する「ナチス戦争犯罪と日本帝国政府の記録の各省庁作業班」（IWG）を立ち上げた。
7年の歳月と3000万ドル（約33億4000万円）の経費をかけて徹底調査が行われた。
「流行語」を考えた 言葉そのものも終焉か なぜそうなってきているのだろう [２）伝統・文化]
「流行語」を考えた 言葉そのものも終焉か なぜそうなってきているのだろう
２０１７ユーキャン新語・流行語大賞年間大賞とトップテン
「流行語」という言葉が終焉を迎えつつあるようだ。年末恒例の「新語・流行語大賞」も、このところは発表されるたびに「流行語」への賛否が語られ、今年は選考委員側も「そもそも流行語とは何か?」という根源的な疑義を呈した。また、インターネット、そしてスマートフォンの普及で、言葉の「世代間の差」や「使用するサービスによる差」が明確になりつつある。果たして今、「流行語」は、どのような場所に立っているのか。
かつては「新人類」「バブル経済」
その年に話題となった言葉に贈られる「現代用語の基礎知識選 ユーキャン新語・流行語大賞2017」。1984年に始まった“老舗”の賞が12月1日に発表され、年間大賞に「インスタ映え」と「忖度（そんたく）」の2語を選んだ。
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【田村秀男の日曜経済講座】世界的株式バブルの黄信号 崩壊不況回避の鍵は財政にあり [ ２＞「経済解説」]
【田村秀男の日曜経済講座】世界的株式バブルの黄信号 崩壊不況回避の鍵は財政にあり
日本を含め世界は株式ブームだ。バブルではないのか。
20年以上前、ニューヨーク市場はインターネット関連（ドットコム）主導で沸いた。バブル懸念を抱いたグリーンスパン米連邦準備制度理事会（FRB）議長（当時）は「根拠なき熱狂」と警告した後、配下のエコノミストたちに命じてバブルの定義を探求させた。たたき台は日本の平成バブルとその崩壊だ。
議長側近が当時、筆者に明かした結論は、「バブルは崩壊して初めてバブルと断定できる。上げ相場の最中にバブルだと判断する基準はない」。愛し合う男女のように、市場が陶酔状態にあるときは、現状肯定のさまざまな見方や論理がまかり通る。不都合な材料は消し去られる。
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豊田章男社長「生きるか死ぬか」瀬戸際の戦いが始まった トヨタがとてつもなく大掛かりな組織変更 [１）経営・ビジネス]
豊田章男社長「生きるか死ぬか」瀬戸際の戦いが始まった トヨタがとてつもなく大掛かりな組織変更
凄まじい勢いで改革を続けるトヨタの豊田章男社長
11月28日、定例の時期でもないのに、トヨタ自動車はとてつもなく大掛かりな組織変更を発表した。昇格者56人、異動者121人。
最初にトヨタ自身の説明を抜き出そう。
トヨタは、「もっといいクルマづくり」と「人材育成」の一層の促進のために、常に「もっといいやり方がある」ことを念頭に、組織および役員体制の見直しを行ってきた。
2011年に「地域主体経営」、13年に「ビジネスユニット制」を導入、16年4月にはカンパニーを設置し、従来の「機能」軸から「製品」軸で仕事を進める体制に大きく舵を切った。17年も、9月に電気自動車の基本構想に関して他社も参加できるオープンな体制で技術開発を進めるための新会社（EV C.A. Spirit）を設立するなど、「仕事の進め方変革」に積極的に取り組んできた。
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