中国による台湾への「心理戦」や「認知戦」について、台湾のサイバー攻撃問題の第一人者である沈伯洋・台北大学心理学研究所助理教授から話を聞いた。前編「中国の認知戦に台湾はどう立ち向かっているのか」では、その手法や担い手について語ってもらったが、今回は情報を〝拡散〟させる場について聞いた。

（ロイター/アフロ）

認知戦によく使われるメディアとは？

野嶋：中国が偽情報を流すとき、台湾ではどのようなプラットフォームやSNSを通して流通されるのでしょうか。PPT（台湾で人気がある掲示板）やLINEなどで発信されるのですか。

沈伯洋　1982年生まれ。犯罪学の観点からサイバー攻撃を研究し、中国の台湾に対するサイバー攻撃の実態について、台湾メディアに登場することも多い。自らNPOを主催してサイバー攻撃への市民レベルでの注意喚起の必要性を訴えている。

沈：以前は確かにPPTがよく狙われましたが、かなり減りました。もともと反政府的な発信も多い場所なので、逆に中国は使わなくなりました。いまの主戦場はYouTube、TikTok、Facebookです。Twitterは台湾人が使わないのであまり狙われません。空気汚染に関する情報工作のときもFacebookはかなり使われました。

　台湾人はFacebookが大好きで９割の人が使っています。LINEもありますが、こちらの実態把握は難しい。LINEは個人やグループで情報がやりとりされますから。

 

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