私が勤務する国立国際医療研究センター病院（東京都新宿区）では、外国からの訪問者や滞在者向けに言語・文化のバリアを取り除いた「国際診療部」を2015年4月に新設した。

　全患者のうち、外国人の新規外来患者の割合は、15年には5～6％前後だったが、17年には12％と倍近くになっている。受診している外国人患者の6、7割が長期滞在者で、残りが観光客などの短期滞在者だ。

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　そこで見られるようになったのは、がん・肝炎・HIVなど「高額医療」を必要とする外国人の患者が増えたことだ。そうした外国人の中には一定数、留学生ビザ取得者がいる。背景には留学生の増加がある。日本学生支援機構によれば、日本に来る留学生は、11年に16・3万人だったところから10万人あまり増え、17年には26・7万となった。

　解せないのは高額医療を必要とする事例だ。そもそも、重篤な病気を患っているのであれば、まずはそうした病気は、治癒あるいは治療して安定させてから留学しないと勉学に差し障る可能性がある。それにもかかわらず、わざわざ日本に来ている事例については、日本での「治療」が目的なのではないかと疑念が生じるのである。

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